「ジョブ型雇用ってなに？従来の雇用方法とどう違うの？」
「ジョブ型雇用のメリット・デメリットは？」
上記のような疑問を抱えている方も多いのではないでしょうか。この記事では、ジョブ型雇用の意味・ジョブ型雇用のメリットやデメリットなどをわかりやすく解説しています。この記事を読むことで、ジョブ型雇用が理解できるようになり、自社がジョブ型雇用に向いているかも分かるようになるでしょう。ぜひとも参考にしていただければ幸いです。
ジョブ型雇用ってなに？
ジョブ型雇用とは、“働く人材の職務内容を明確に規定”して雇用することです。つまり、「特定の職務に特化した人材(専門職)」を雇用する採用方法になります。ジョブ型雇用で重視されるのは、「職務に必要なスキル」があるかどうかです。ジョブ型雇用においては、実力や成果に応じて給与額が決まるため、スキルが高い人材を採用しやすくなるといった特徴があります。
ジョブ型雇用が普及してきている背景
ジョブ型雇用が普及してきている背景には、「国際競争力の向上」と「働き方の変化」が挙げられます。日本の経済成長はバブル崩壊後停滞していますが、世界では成長し続けています。従来の年功序列や終身雇用といった考えでは、いずれ新興国にも抜かれかねないので、国際競争力の向上としてジョブ型雇用が注目されているのです。また子育てをしながらの仕事やテレワークなど、働き方の変化もジョブ型雇用に繫がっています。
ジョブ型雇用のメリット・デメリット
ここからは、ジョブ型雇用のメリット・デメリットをそれぞれ解説していきます。
ジョブ型雇用のメリット
ジョブ型雇用のメリットは、専門分野に強い人材を採用・育成できることです。仕事の範囲も明確なので、採用のミスマッチも防げるでしょう。テレワークといった多様な働き方とも相性が良いため、新しい働き方かつ働きやすい環境を従業員に与えることも可能です。
ジョブ型雇用のデメリット
ジョブ型雇用のデメリットとしては、契約範囲外の業務を依頼することができないという点が挙げられます。ジョブ型雇用は、特定の職務に特化した人材の雇用を目的としているので、担当職務が無くなると仕事も無くなってしまいます。さらに、転勤や配置転換も難しいのが実情です。
また、良い条件の他社に転職されやすいといったデメリットもあります。
メンバーシップ型雇用との違い
ジョブ型雇用は、日本企業の主流であるメンバーシップ型雇用とよく対比されます。では、この2つの雇用形態には、どのような違いがあるのでしょうか。
メンバーシップ型雇用とは、総合一括採用で総合的なスキルを身に付けさせていく雇用方法で、日本の高度成長期を支えてきた雇用方法でもあります。「新卒一括採用」や「年功序列」もメンバーシップ型雇用の特徴です。メンバーシップ型雇用では、部署や業務内容をローテーションさせ、会社を支える人材を育てていく方法が主流です。
メンバーシップ型雇用のメリット・デメリット
ここからは、メンバーシップ型雇用のメリット・デメリットを解説していきます。
メンバーシップ型雇用のメリット
メンバーシップ型雇用のメリットは、人材の雇用が安定しているところでしょう。メンバーシップ型雇用は、終身雇用に適している雇用方法です。長期的に雇用することで人材を安定して確保でき、長期的な目線で教育できます。雇用側にとっても自分に適した仕事を見つけやすいです。
メンバーシップ型雇用のデメリット
メンバーシップ型雇用においてのデメリットは、専門スキルを持った人材が育ちにくい点です。またデジタル化が進む昨今では、年功序列や終身雇用といった考え方は古いとも言われています。メンバーシップ型雇用では従業員数が多くなりがちなので、余計な賃金が増えてしまうことも挙げられるでしょう。
ジョブ型雇用を取り入れる上で大切なポイント3つ
ジョブ型雇用を取り入れる上で大切なポイントは3つです。
- 全社員に適用する必要はない
- 評価制度・給与体制を見直す
- 未経験者をジョブ型雇用で採用することも可能
1つずつ解説していきましょう。
１．全社員に適用する必要はない
ジョブ型雇用は、必ずしも全社員に適用する必要はありません。ジョブ型雇用は特定の職務に特化した雇用であるため、自分が担当している職務以外の仕事は基本的に行いません。仮に全社員にジョブ型雇用を適用した場合、企業として必要な業務を網羅できない可能性も考えられます。
また、様々な職務をこなせる万能型の人材が一定数欲しい場合も、メンバーシップ型雇用を並行しておこないましょう。
２．評価制度・給与体制を見直す
ジョブ型雇用を取り入れる際は、評価制度・給与体制を見直すことも大切です。ジョブ型雇用は職務の能力に応じて給与を払うシステムなので、従来の年功序列とは違った評価制度・給与体制になります。給与を決める際は、成果に見合った給与額を設定する必要があるでしょう。給与や待遇が他社より劣っていると、条件の良い会社へすぐに転職されてしまう恐れもあります。
３．未経験者をジョブ型雇用で採用することも可能
専門スキルを持った人材だけでなく、未経験の人材をジョブ型雇用で採用することも可能です。その場合は、長期的な目線で、専門スキルに特化した育成計画を準備しておく必要があります。
また、注意点として、「未経験の人材を募集する理由」を募集内容に明記しておきましょう。応募する方も理由が分かったうえで応募してくるので、求めている人材に会える確率も高くなります。
まとめ
この記事では、ジョブ型雇用の意味・ジョブ型雇用のメリットやデメリットなどをわかりやすく解説しました。ジョブ型雇用は欧米では主流な雇用方法ですが、日本の主流はメンバーシップ型雇用です。どちらの雇用方法もメリット・デメリットがあり、一概にどちらが良いとは言えません。
自社がどちらの雇用方法に向いているか判断することが大切です。この記事が少しでも参考になったなら幸いです。
